自己資本回転率とは？ROEや総資産回転率との違いをわかりやすく解説

自己資本回転率とは？
計算式
目安
ROEとの関係
総資産回転率との違い
自己資本が小さい会社で高く見える注意点
業種別の見方
デュポン分析との関係
投資での使い方
まとめ
関連用語

自己資本回転率とは？

株式投資で企業の効率性を見るとき、ROEや総資産回転率を確認することがあります。
その中で、自己資本を使ってどれだけ売上を生み出しているかを見る指標が自己資本回転率です。
少ない自己資本で大きな売上を生み出している企業は、資本を効率よく使えているように見えます。

自己資本回転率とは、売上高を自己資本で割って求める指標です。
簡単に言うと、株主からの出資や企業が積み上げた利益などの自己資本を使って、どれだけ売上を作れているかを表します。
自己資本回転率が高いほど、自己資本に対して売上高が大きいことを意味します。

たとえば、売上高が1,000億円、自己資本が500億円なら、自己資本回転率は2回です。
これは、自己資本の2倍の売上高を生み出しているという意味です。
一方で、売上高が1,000億円でも、自己資本が1,000億円なら、自己資本回転率は1回になります。
同じ売上高でも、自己資本の大きさによって回転率は変わります。

この指標が重要なのは、ROEの中身を理解するうえで役立つからです。
ROEは、自己資本に対してどれだけ当期純利益を生み出したかを見る指標です。
ROEが高い企業は効率よく利益を出しているように見えますが、その理由が利益率の高さなのか、自己資本回転率の高さなのか、財務レバレッジの高さなのかは分けて考える必要があります。

自己資本回転率が高い企業は、自己資本に対して売上を大きく生み出している可能性があります。
ただし、高ければ必ず良いというわけではありません。
自己資本が小さすぎる会社では、売上高がそれほど大きくなくても自己資本回転率が高く見えることがあります。
この場合、効率が良いというより、自己資本が薄く財務の余力が小さい可能性があります。

また、自己資本回転率は業種によって見方が変わります。
小売業や卸売業のように売上規模が大きくなりやすい業種では、自己資本回転率が高くなりやすいです。
一方で、製造業や不動産業、インフラ関連のように大きな資産を必要とする業種では、自己資本回転率が低くなりやすいことがあります。
そのため、異なる業種同士で単純比較するのではなく、同業他社比較や過去推移を見ることが大切です。

自己資本回転率は、企業が自己資本をどれだけ売上につなげているかを見るための指標です。
ただし、売上の大きさだけでは利益の質や財務の安全性までは分かりません。
そのため、ROE、売上高純利益率、総資産回転率、財務レバレッジ、自己資本比率などとあわせて確認することが重要です。

計算式

自己資本回転率は、次の計算式で求めます。

自己資本回転率＝売上高 ÷ 自己資本

たとえば、売上高が800億円、自己資本が400億円なら、

自己資本回転率＝ 800億円 ÷ 400億円＝ 2回

となります。

これは、自己資本の2倍の売上高を生み出しているという意味です。

一方で、売上高が800億円、自己資本が1,600億円なら、

自己資本回転率＝ 800億円 ÷ 1,600億円＝ 0.5回

となります。

この場合、自己資本に対して売上高が小さく、資本効率が低めに見えることがあります。
ただし、業種によって適正な水準は変わるため、数字だけで判断するのは危険です。

目安

自己資本回転率の目安は、業種によって大きく異なります。
一般的には、次のように見られることがあります。

・2回以上：自己資本を効率よく売上につなげている可能性
・1〜2回：標準的な水準と見られることがある
・1回未満：自己資本に対して売上が小さい可能性

ただし、この目安はあくまで一般的なものです。
小売業や卸売業では高くなりやすく、製造業や不動産業では低くなりやすい傾向があります。
そのため、自己資本回転率は他業種と比べるより、同業他社比較や自社の過去推移を見ることが大切です。

また、自己資本回転率が高すぎる場合は、自己資本が小さすぎないかも確認する必要があります。
自己資本が薄い企業では、回転率が高く見えても財務の安全性が低い場合があります。

ROEとの関係

自己資本回転率は、ROEを理解するうえで重要な指標です。
ROEは、自己資本に対してどれだけ当期純利益を生み出したかを見る指標です。

ROE ＝当期純利益 ÷ 自己資本 × 100

一方で、自己資本回転率は、自己資本に対してどれだけ売上高を生み出したかを見る指標です。

自己資本回転率＝売上高 ÷ 自己資本

この2つをつなげて考えると、ROEは「売上に対してどれだけ利益を残したか」と「自己資本に対してどれだけ売上を生み出したか」に分けて見ることができます。

簡単に表すと、

ROE ＝売上高純利益率 × 自己資本回転率

と考えることができます。

売上高純利益率は、売上高に対して当期純利益がどれだけ残ったかを見る指標です。
自己資本回転率は、自己資本を使ってどれだけ売上を生み出したかを見る指標です。
つまり、ROEは「利益率」と「回転率」の両方の影響を受けます。

たとえば、売上高純利益率が高い企業は、少ない売上でも利益を多く残せるためROEが高くなりやすいです。
一方で、売上高純利益率が低くても、自己資本回転率が高ければ、自己資本に対して多くの売上を生み出し、ROEを高めることがあります。

ただし、自己資本回転率が高いだけでは十分ではありません。
売上が大きくても利益率が低ければ、ROEは高くなりにくいからです。
投資では、自己資本回転率と売上高純利益率をセットで見ることが大切です。

総資産回転率との違い

自己資本回転率と似た指標に、総資産回転率があります。
どちらも売上高を使って企業の効率性を見る指標ですが、分母が違います。

自己資本回転率は、売上高を自己資本で割って求めます。

自己資本回転率＝売上高 ÷ 自己資本

一方で、総資産回転率は、売上高を総資産で割って求めます。

総資産回転率＝売上高 ÷ 総資産

自己資本回転率は、株主の持ち分である自己資本に対してどれだけ売上を生み出しているかを見ます。
一方で、総資産回転率は、負債も含めた会社全体の資産を使ってどれだけ売上を生み出しているかを見ます。

この違いはとても重要です。
自己資本回転率が高くても、借入を多く使っている企業では、自己資本が小さくなり、回転率が高く見えることがあります。
その場合、資本効率が良いように見えても、財務レバレッジが高く、財務リスクを抱えている可能性があります。

一方で、総資産回転率は、自己資本だけでなく負債も含めた総資産を基準に見るため、会社全体の資産効率を確認しやすいです。
そのため、企業の効率性を見るときは、自己資本回転率だけでなく総資産回転率もあわせて確認すると、よりバランスよく判断できます。

自己資本が小さい会社で高く見える注意点

自己資本回転率を見るときに特に注意したいのが、自己資本が小さい会社です。
自己資本回転率は売上高を自己資本で割るため、分母である自己資本が小さいほど高くなりやすいです。

たとえば、売上高が500億円の企業が2社あるとします。
A社の自己資本が250億円なら、自己資本回転率は2回です。
B社の自己資本が50億円なら、自己資本回転率は10回です。

数字だけを見ると、B社のほうが非常に効率よく自己資本を使って売上を生み出しているように見えます。
しかし、B社は自己資本がかなり小さいため、負債に大きく依存している可能性があります。
この場合、自己資本回転率の高さは、資本効率の良さではなく、財務の薄さを表しているかもしれません。

特に、自己資本比率が低い企業では注意が必要です。
自己資本が小さく、負債が多い企業は、景気悪化や金利上昇の影響を受けやすくなります。
売上が順調なときは自己資本回転率が高く見えても、業績が悪化すると財務リスクが一気に表面化する可能性があります。

そのため、自己資本回転率が高い企業を見つけたときは、自己資本比率、負債比率、有利子負債、財務レバレッジも確認することが大切です。
高い回転率が本当に効率性を示しているのか、それとも自己資本が薄いだけなのかを見分ける必要があります。

業種別の見方

自己資本回転率は、業種によって大きく水準が変わります。
そのため、異なる業種同士で単純に比較するのは危険です。

小売業や卸売業では、自己資本回転率が高くなりやすい傾向があります。
これらの業種は、商品を仕入れて販売する回転型のビジネスであり、売上高が大きくなりやすいからです。
利益率は低めでも、売上を大きく回すことで収益を出す企業が多くあります。

一方で、製造業では工場や機械設備などの固定資産が必要になるため、資産が重くなりやすいです。
自己資本も一定程度必要になるため、小売業や卸売業と比べると、自己資本回転率が低めになることがあります。
この場合、回転率が低いから悪いと決めつけるのではなく、営業利益率や固定資産回転率もあわせて見ることが大切です。

不動産業やインフラ関連では、土地、建物、設備などの資産が大きくなりやすく、自己資本回転率は低くなりやすいです。
ただし、安定した賃料収入や利用料金収入がある場合、低い回転率でも問題が小さいことがあります。
このような業種では、自己資本回転率よりも営業キャッシュフローや自己資本比率、有利子負債の水準が重要になる場合もあります。

IT企業やサービス業では、固定資産が比較的少ない企業も多く、売上規模に対して資産が軽い場合があります。
そのため、自己資本回転率が高くなることがあります。
ただし、広告費や人件費が大きい企業では、売上は伸びても利益が残りにくい場合もあるため、売上高純利益率とセットで見る必要があります。

このように、自己資本回転率は業種ごとのビジネスモデルを踏まえて見ることが重要です。
同じ数値でも、業種によって意味が変わります。

デュポン分析との関係

自己資本回転率は、デュポン分析とも関係があります。
デュポン分析は、ROEを分解して、企業の強みやリスクを見る分析方法です。

一般的なデュポン分析では、ROEを次の3つに分解します。

ROE ＝売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

ここで、総資産回転率は会社全体の資産効率を表し、財務レバレッジは自己資本に対してどれだけ総資産を持っているかを表します。

この2つを掛け合わせると、次のような関係になります。

総資産回転率 × 財務レバレッジ＝自己資本回転率

なぜなら、

総資産回転率＝売上高 ÷ 総資産
財務レバレッジ＝総資産 ÷ 自己資本

なので、

売上高 ÷ 総資産 × 総資産 ÷ 自己資本＝売上高 ÷ 自己資本

となるからです。

つまり、自己資本回転率は、総資産回転率と財務レバレッジが組み合わさった指標とも言えます。
自己資本回転率が高い場合、それが総資産回転率の高さによるものなのか、財務レバレッジの高さによるものなのかを分けて見ることが大切です。

たとえば、自己資本回転率が高い企業でも、総資産回転率が高いなら、資産を効率よく使って売上を生み出している可能性があります。
一方で、財務レバレッジが高いことによって自己資本回転率が高くなっている場合は、借入を多く使っている可能性があり、財務リスクに注意が必要です。

デュポン分析とあわせて見ることで、自己資本回転率の高さの理由をより正確に理解できます。

投資での使い方

投資では、自己資本回転率を見ることで、企業が自己資本をどれだけ売上につなげているかを確認できます。
ただし、自己資本回転率だけで良し悪しを判断するのではなく、他の指標と組み合わせることが重要です。

まず確認したいのは、ROEとの関係です。
ROEが高い企業でも、その理由が売上高純利益率の高さなのか、自己資本回転率の高さなのかを分けて見ることで、企業の強みが分かりやすくなります。
売上高純利益率が低くても自己資本回転率が高い企業は、薄利多売型のビジネスかもしれません。

次に、総資産回転率との違いを確認します。
自己資本回転率が高い企業でも、総資産回転率が低い場合は、借入を多く使って自己資本が小さくなっている可能性があります。
その場合は、財務レバレッジや自己資本比率も確認する必要があります。

また、自己資本回転率は業種差が大きいため、同業他社比較が基本です。
小売業や卸売業では高くなりやすく、不動産業やインフラ関連では低くなりやすいです。
その業種のビジネスモデルに合った水準かどうかを見ることが大切です。

さらに、複数年の推移も確認しましょう。
自己資本回転率が改善している場合、売上が伸びているか、自己資本の使い方が効率化している可能性があります。
一方で、自己資本が減っているだけで回転率が上がっている場合は注意が必要です。

まとめ

自己資本回転率は、売上高を自己資本で割って求める、自己資本をどれだけ売上につなげているかを見る収益性指標です。
自己資本に対してどれだけ売上高を生み出しているかを確認できます。

ROEとの関係では、自己資本回転率は売上高純利益率と組み合わせて見ることが重要です。
ROEは、売上高純利益率と自己資本回転率に分けて考えることができます。
売上高純利益率は利益を残す力、自己資本回転率は自己資本を売上につなげる力を表します。

また、自己資本回転率は総資産回転率と似ていますが、分母が違います。
総資産回転率は会社全体の資産効率を見るのに対して、自己資本回転率は株主資本に対する売上効率を見ます。
自己資本が小さい企業では、自己資本回転率が高く見えやすいため、自己資本比率や財務レバレッジも確認する必要があります。

自己資本回転率は業種差が大きい指標です。
小売業や卸売業では高くなりやすく、不動産業やインフラ関連では低くなりやすい傾向があります。
単独で判断せず、ROE、総資産回転率、売上高純利益率、財務レバレッジ、自己資本比率とあわせて確認しましょう。